法務専門転職エージェント「リーガルマップキャリア」求人・転職情報サイト

法務転職にありがちなNG面接とは?

geralt (CC0), Pixabay

   基本は通常の面接と同じ

法務転職を本格的に進めていくと、いずれ面接の機会が出てきます。面接を順調に進めていくには、どのようなポイントがあるのでしょうか。

基本的には一般的な面接同様、「端的で」「客観的な」話を心がければよいのですが、実は法務ならではのありがちNG面接も存在します。この記事では、まず基本的な面接のポイントを押さえた後、法務特有のNG面接例を解説します。

 

「端的で」「客観的な」面接の受け答えを

   聞かれたことには端的に答える

まずは基本的なことですが、面接官の質問に対しては
端的に
過不足なく
答えることが大切です。

ありがちなNG例は、喋っているうちに話題があちこちに飛んでしまい、自分でも何を喋っているのかわからなくなってしまうパターン。面接官にとっては尚更わかりづらくなってしまい、悪印象を与えてしまいます。

どうしても面接で言いたいことを上手く伝えられない方は、「PREP法」と呼ばれるメソッドを意識すると良いかもしれません。PREP法とは、
Point…結論や伝えたいことを端的にまとめる
●Reason…理由を述べる
●Example…具体例を述べる
●Point…最初に言ったポイントをもう一度繰り返す
これらの頭文字をとった手法です。ポイントを最初と最後に端的に提示する癖をつけておきましょう。

   客観性・具体性を持たせる

また、話す内容に客観性・具体性を持たせると説得力が高まります。

わかりやすいのは「数値化」することです。たとえば「月に30通の契約書を処理しています」「月に10件ほど法律相談に応じています」「前職の従業員は260名で、うち法務担当者は2名です」というように具体的な数値を述べることで、信憑性が高まりますし、面接官もイメージが持ちやすくなります。

数値以外でも客観性を常に意識して、実績・事実ベースで話をするようにしましょう。それが難しければ、たとえば「~と思います」→「~と言われました/~をしました」といった表現を心がけるだけでも、自ずと喋る内容の具体性は高まります。

 

やってはいけない面接NG例

   専門性の過剰なアピールは逆効果

これまでの経歴・経験をアピールしたいあまり、聞き手の興味や理解をないがしろにして、ご自身の専門性を過剰にアピールしてしまうケースが見受けられます。しかし、これは逆効果です。

法務として働く上では、専門知識を用いた上で、他部署と円滑にコミュニケーションすることが求められます。その際、相手も法律に詳しいとは限りません。むしろ法律についてわからないことがあるため、法務部を頼っているわけですから、法律に詳しくないことを前提すべきです。法務には、法律知識が少ない社員に対して、寄り添いながらわかりやすく説明する能力が求められているのです。

そのため面接の場でも、あまりに専門性を過剰にアピールしてしまうと、「入社しても他の事業部とコミュニケーションをとれないのでは…」というネガティブな心象を与えてしまいます。

具体的にありがちなNG例として、
●相手のわからない専門用語を使い、そのフォローが無い
●法務としての業務ばかりにフォーカスし、会社全体の事業に対する理解・関心が乏しい(外部専門家のようなスタンスで仕事をし、事業に対する当事者意識が希薄)
といったケースがありますので、特に注意しましょう。

   転職理由が前職の悪口にならないよう注意

転職において必ず聞かれる「転職理由」ですが、転職理由の作り込みは入念にしておきましょう。

というのも、転職理由の作り込みが甘いと、得てして「前職の悪口」になってしまうからです。採用側の基準として、「前職に対する不満が強すぎる」ことを採用NGの要件にしている場合もあります。必ずポジティブな転職理由になるよう、しっかりと整理してから面接に臨むようにしましょう。

逆に、よい転職理由の条件を整理しますと
①長期的なキャリアに基づいて、転職理由を説明できている
②個人の主観ではなく、客観的な退職理由である
といった条件が挙げられます。

①長期的なキャリアに基づいている
→まずご自身の達成したいキャリアについて述べ、そのための転職であるということをポジティブに説明します。気をつけたいのが、「ステップアップ」「成長」という表現を安易に使いすぎないこと。面接官に対し「当社は次の転職への踏み台に過ぎないのか?」という懸念を抱かせることになりかねませんので、なるべく避けましょう。

②客観的な退職理由である
→たとえば「上司のパワハラがひどかったため」といった抽象的な説明や主観的な評価を交えた説明ではなく、「上司が●●という不適切な言動をとったため。実際に●人の社員が同様の理由で退職してしまっている」といった具体的かつ客観的な事実を述べる…ということになります。
(とはいえ、あまりに克明に事実を並べすぎると、かえって「前職への恨みが強すぎる人材」として、怖がられ敬遠されてしまう恐れがありますので、バランスをとることが大切です。)

このように転職理由は、伝え方を誤ると、悪印象を与えるリスクの高い項目です。しっかりと練り上げてから面接に臨むようにしましょう。

 

まとめ:面接で失点をしないために

   気負わずに、落ち着いて面接に臨む

面接本番では焦る必要はありません。面接官の質問をしっかり聞きながら、
質問に端的に答える
ネガティブなイメージを与えない
(平易な説明、ポジティブな志望理由を心がける)
といった点を意識しましょう。

とはいえ、面接の場で自分がどう見えているかというのは、なかなか自分ではわからないものです。面接の客観的な振り返りをするためには、面接後すぐに面接内容をメモしておいたり、第三者に面接のフィードバックをしてもらったりすることが必要です。

ご自身のキャリアと熱意が正当に評価されるよう、しっかり面接対策をしておきましょう。

 

日本トップクラスの法務特化型人材紹介

   “法務への深い理解”により、高精度のマッチングを実現

私たち株式会社More-Selectionsは、2007年の創業から法務に特化した人材紹介事業を展開しています。

この10年間で転職支援を行った法務担当者のご経歴・スキルセット・ご要望等の膨大なデータを蓄積しており、膨大なデータをもとに精度の高い予測が行えるため、あなたにマッチしたキャリアパスを提案することが出来ます。

法務の転職についてご検討中の方や、お悩みの方はぜひ一度ご連絡ください。法務の転職市場を熟知した当社エージェントが、あなたの転職活動を全力でサポート致します。

法務の転職市場を熟知した当社エージェントが、あなたの転職活動を全力でサポート致します。